2. 日本とドイツの軍事思想比較　―統帥権独立の影響―　（その３）

III　日本におけるドイツの軍事思想の受容

１　明治維新から日露戦争まで

　幕末から明治初期の日本では、フランス式の軍事制度が取り入れられ、近代化が進められた。1867年に成立した明治政府は、近代国家にふさわしい国民軍を建設することを決意し、1872（明治5）年に徴兵令を制定した。その後西南戦争の試練をへて、1978（明治11）年に陸軍省、参謀本部と監軍部（教育総監部の前身）の三部編制となって日本の軍制が確立された。参謀本部の陸軍省からの独立は、ドイツに範をとった軍政と軍令の二元化であり、西南戦争や竹橋騒動の苦い経験に悩んだ山県陸軍卿が、ドイツから帰国した桂太郎少佐の建言を容れたことにより制定された制度である４０。

　明治初期における近代化は、先進諸外国の進んだ制度や思想を取り入れることによって進められ、主として視察や留学によった。軍事面では、1869（明治2）年、山県有朋のフランス、プロシャ、イギリス、アメリカへの視察旅行が大きな意義をもっていた。すなわち、彼は、同道した西郷従道とともに明治の陸海軍の元老的な存在となり、西洋の新しい軍事制度を日本に導入したからである４１。

　このような基盤の上で、初期の軍事制度の確立に大きな貢献を果たしたのは、桂太郎と川上操六である。桂は、普仏戦争終結のころとその後数年間にわたってドイツに学んだ。川上は、前後2回の留学により、ドイツ参謀本部で実際の勤務を体験し、モルトケ参謀総長の指導を受けた。そして、1885（明治18）年、桂は陸軍省総務局長に、川上は参謀本部次長に任命され、日本の軍事制度は、それによってこれまでのフランス式からドイツ式に転換されることになった。このように、山県が徴兵令によって国民皆兵を実現して軍隊の基盤をつくったとすれば、桂は、軍政面で活躍し、軍政・軍令の二元化によって天皇直属の軍隊の骨格を法制的に確立したことになる。また、川上は、のちに大将・参謀総長となり、明治初期の軍令を代表する者となった４２。

　同様に、1882（明治15）年に陸軍大学校条例が制定され、翌83（明治16）年に参謀将校の養成機関として陸軍大学校が開校した。陸軍大学校は、開校3年目の85（明治18）年にモルトケの推挙するメッケル少佐を教官に招き、当時のドイツの兵学を直接取り入れることとした。メッケルは3年間日本に滞在し、熱心に教育にあたった。この教育を受けた学生の数は約６０人にのぼり、彼らの多くは、のちに日清（1894?95年）と日露（1904?05年）の両戦争において枢要な地位にあって活躍した。メッケルの帰国後も、数名のドイツ人教官があいついで来日し、これは1895（明治28）年まで続いた４３。

　このように、日本陸軍は、ドイツとの緊密な交流を通じて近代的な西欧の軍事制度と思想に接した。ドイツの軍事制度に範をとることは、ドイツ統一戦争以降の世界的な潮流だったので、日本の軍事制度や思想の急速な近代化には幸いであった。クラウゼヴィッツの思想も、この過程で間接的に日本に導入された。その反面、モルトケとその後継者たちは、必ずしもクラウゼヴィッツの正統な後継者とはいえなかった。そして、日本は、彼らを通じてクラウゼヴィッツの思想を間接的に受け入れたことにより、多くの面でその後ドイツが遭遇したものと同様の問題点と直面した。

　この当時翻訳されたドイツの文献では、1881（明治14）年の陸軍文庫刊、ブロンザルト・フォン・シェレンドルフ（Bronsart von Schellendorff）『ドイツ参謀要務』（原著はDer Dienst des Generalstabes 、1875、第2版1884）がある。1884（明治17）年に大山陸軍卿がドイツ陸軍省を訪問した際、筆者で当時の陸軍大臣シェレンドルフ大将にこの訳本が贈呈されている。本書では、普墺・普仏戦争の勝利は、参謀総長が大元帥に直属していること、すなわち統帥権が独立していることによると強調されている。また、本書において初めて「統帥」の用語が登場している４４。

　また、1891（明治24）年、「陸軍大学校読本」として、フォン・ブルーメ『戦略論』（辻本一貫訳、原著はStrategie, eine Studie 、1882）が刊行されている。これは、メッケルの基本戦術を補うために、大部隊の運用に関する参考書として発刊されたものである。ブルーメは、その後大将に昇進しており、晩年にはモルトケに関する著書が多く、モルトケの祖述者といえる４５。

　同様に、1884年のフランス歩兵操典の翻訳である明治20年の操典は、1891（明治24）年制定の『歩兵操典』に置きかえられる。これは、1888年9月1日発布のドイツ歩兵操典のほぼ完全な翻訳である。この操典は、モルトケ参謀総長時代の最後のものである４６。

　このほか、ヴァルダーゼー、フォン・デァ・ゴルツ、ヴェルディ・ドゥ・ヴェルノアなどの著書が翻訳されている。いずれも、モルトケの弟子たちである。

　初期の軍事制度上のドイツ的な特徴は、前述のような経緯による軍令・軍政の二元化とこれにもとづく1889（明治22）年の大日本帝国憲法における統帥権の独立に見られる。それによって、法制上軍事は政治と同列の地位に置かれた。したがって、戦争指導にあたって原理的には政治が軍事に優先すべきであるとしても、法制上の政府と軍隊の関係は、相互の力関係によって変化した。つまり、時として政軍関係が逆転することがあり得たのである。しかし、日清・日露戦争に際しては、この逆転は生じなかった。政軍の首脳たちの相互信頼関係が強く、おのおのが己の責任を果たすとともに不当な干渉をすることがなかったからである。また、明治天皇はすぐれた調整者の役割を果たした４７。

　また、日露戦争を目前にしたこの時期に、『戦争論』の全訳が日本で初めて出版されている。すなわち、1901（明治36）年から1903（明治38）年にかけて、『大戦学理』として、第1、第2編が森鴎外訳で、第3?第8編がフランス語訳から陸軍士官学校の翻訳で軍事教育会から出版されたのである。『大戦学理』の題名は、"Th?orie de la Grande Guerre"のフランス語からの訳である。フランス語の訳者は、ド・ヴァタリー（De Vatary）中佐である。本書は、その後版を重ね、1934（昭和9）年まで続いた４８。

　日露戦争の勝因は、第一に当時の戦争指導に携わった人々が、戦争の性格や本質を正しく捉えて政治と軍事の調整に成功したことであり、第二に満洲の主作戦においてその作戦指導を担当した人々が、敵野戦軍の撃滅を意図して決勝会戦を敢行し、大戦果をもたらしたことである。第一の戦争全体の指導について、浅野祐吾は、日本の伝統的な兵術と明治維新の経験により多くを依存し、第二の戦場における用兵については、クラウゼヴィッツとドイツの用兵理論に負うところが大きいとしている４９。

　日露戦争間における日本軍と『戦争論』の関係にふれた逸話として、次のようなものがある。ドイツのデュムラー出版は、日露戦争中の遼陽の会戦（1904．8.25?9.03）における右翼の突進を成功させた第一軍の黒木大将に対して、出版されたばかりの『戦争論』第5版を贈呈した。その礼状の中で、黒木大将は、「この書はすでに日本語に翻訳されており、広く読まれている。そして、今戦役においても大きな貢献を果たした。というのは、われわれ将校は、その専門知識をすべてドイツから学んだからである」と述べている５０。

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２　日露戦争から第二次世界大戦まで

　日露戦争における勝利によって、明治建国以来の日本の基本的な軍事思想に変化が生じた。その一つは、日露戦争の勝利の要因が作戦の成功のみによるという過信であり、軍における作戦偏重の傾向が強まった。もう一つは、軍事面において欧米から自立をめざし、日本の独自性を主張する傾向である。

　作戦偏重は、1907（明治40）年の攻勢作戦による速戦即決主義を採用した国防方針の制定にみられる。このことは、ドイツがモルトケの退陣ののち、作戦の技術的向上に専心して最高レベルの戦争指導に対する研究がおろそかにされたことと同様である５１。陸軍は、作戦研究のために大量の留学者を引き続きドイツに派遣するとともに、諸外国の作戦関係著書の翻訳紹介を行った。このような施策は、次のような事例に現れている。

　日露戦争の直後の1909（明治42）年、国軍独自の戦法の現れとして、攻撃精神と白兵主義を強調する『歩兵操典』が制定されるが、これには、日露戦争の教訓をとり入れた1906年の『ドイツ歩兵操典』の影響が入っている。同様に、陸軍は、用兵思想の統一を図るため、日露戦争の経験をもとにして、1914（大正3）年に『統帥綱領』を制定している。『統帥綱領』は、わが国独自の軍事思想であるとしながら、その内容は『ドイツ高等帥兵の原則』に範をとったものといわれている５２。また、『統帥綱領』は、軍事機密に指定され、閲覧者は極めて狭い範囲に限定された。その後数次の改訂が行われたが、現存するものは1928（昭和3）年の改訂書のみである。この秘密教書の位置付けは、これにもとづいて各年度の陸軍作戦計画が策定され、陸軍大学校の教育の準拠となり、下級部隊の諸教範がその思想をうけて体系化されていることからも明かであろう５３。

『統帥綱領』の制定は、次の二つの重大な結果をもたらした。第一は、国家戦略不在のままに、軍事戦略が野戦軍レベルを相似的に拡大して立てられるようになったことである。ここでは、「戦争は政治の継続である」という命題が忘れられたのではないにしても、軽視されている。第二は、クラウゼヴィッツのいう「方法主義」に陥って、野戦軍の用兵に形式主義と硬直化が生じたことである。クラウゼヴィッツは、方法主義が下級部隊の能率発揮の見地からのみ認められるとしたが、これが大部隊の運用にまで適用され、指揮官の自由な作戦指導のための練磨や研究がおろそかにされる弊害である５４。

　その一方で、軍人によるクラウゼヴィッツ研究の代表的な論文として、武藤章中佐「クラウゼヴィッツ・孫子比較研究」（『偕行社記事』昭和8年6月号付録第705号）が書かれている。『戦争論』の要旨が簡潔にまとめられて、非常に高い理解の程度が示されている論文である。彼は、「政略と戦略の関係」において、クラウゼヴィッツ兵学の特色を「戦争は他の手段をもってする政略の継続である」、また「戦争は政略の機関であり、戦争を独立的事象とは認めず、あくまで政略遂行の一手段であるとすることにある」としている。しかしながら、それに続く一節の「統帥の独立」において、クラウゼヴィッツが「出征軍の将帥は戦地において適時適切に戦略を施行する機能を有する」と述べているとして、政治に対する軍事の独立を主張している５５。

　さらに、第一次世界大戦における戦争形態の著しい変貌によって、改めて戦争研究に対する関心がめばえている。日本陸軍は、第一次世界大戦での連合国の国家総動員、総力戦体制などを研究した。その中では、村上啓作少佐（後に中将）の『戦争要論』のように、「政略」が「戦略」を指導すべきであるという論も早くから見られた５６。また、石田保政大佐『欧州大戦史の研究』（陸大将校集会所刊、昭和12）は、作戦面からの第一次世界大戦の研究である。この間、陸軍大学校で戦争理論や戦争指導に関する教育にあたっていたのは、ほかに、酒井鎬次、谷寿夫、四手井綱正、石原莞爾や飯村穣などがいる５７。その一方、陸軍の関心は、依然として作戦面に多く向けられた。1918（大正７）年版の『統帥綱領』では、明かにシュリーフェンに影響を受けた「殲滅戦」の強調が見られる５８。

　その一方で、第一次世界大戦の国家総力戦の様相によって、これへの対応の必要性が感じられるようになった。そして、参謀本部の間野俊夫少佐が翻訳し、参謀次長多田駿中将が序文を寄せたルーデンドルフ（Erich Ludendorff）『国家総力戦』（原著はDer Totale Krieg 、1935、三笠書房刊、昭和13年）は、中国との戦争が全面戦争に発展する中で出版されている。この場合、ルーデンドルフの理論は、軍の政治関与ないし政治と軍事の逆転を正当化するための支えとされた面は否定できない５９。

　おわりに

　第二帝政期のドイツにおける軍事思想の形成と発展においては、軍事専門主義に陥った結果として、シュリーフェン参謀総長とその後継者の時代に深刻な政治と軍事の分離がもたらされた。しかし、それによってシュリーフェンの参謀本部が非難されるとしたら、その政治上の上司、あるいは少なくともシュリーフェンと同格の政治家は、明確な政治的指針を示さず、戦争計画と外交政策の一致を確実にしなかったとしてもっと非難されるべきではないだろうか。実際、当時のドイツにおいては、政治家と軍事計画の策定者の間には大きな溝があり、自由な意見の交換は行われなかった。したがって、ベートマン＝ホルベークを含むドイツの主要なすべての政治家は、参謀総長の通知を受けて、「約15年の間、シュリーフェン計画とその政治的な意味を知っており、承認していた」のである６０。

日本では、第一次世界大戦の経験を通じて国家総力戦の概念が導入され、「政戦略の一致」が強調されるようになった。たとえば、『戦争要論』では、「政略」は「戦略」に目的・方針を示すもので、概念上「政略が主で戦略が従」であるべきことが論じられた（本稿13頁を参照）。しかし、『統帥綱領』や『統帥参考書』では、「統帥権の独立」が強調されていたことから、「政戦略の一致」が図られることはついになかった。

　これまで見たように、本稿で対象とした時期のドイツと日本の政治・軍事指導者は、国家としての総合的な戦略を形成し、発展させることができなかった。これは、政治と軍事の統一と調整に関する緊要な問題であり、今日においてもその重要性は失われていない。

註

１　中野登美雄『統帥権の独立』、有斐閣、昭和9年、2?3頁、復刻版、原書房、1973年。ここでは、統帥権という執行の作用に対して議会の監督が及ばないとする制度を「統帥権の独立」としている。なお、軍令と軍政の区分については、カール・フォン・クラウゼヴィッツ『戦争論』レクラム版、日本クラウゼヴィッツ学会訳、芙蓉書房出版、二〇〇一年、112頁以下の第二編第一章「戦争術の区分」を参照。また、「統帥権独立」の用語の軍内における定義については、前原透「『統帥権独立』の軍内での発展過程」、『軍事史学』第23巻・第3号、昭和63年1月号を参照。

２　統帥権独立の制度が軍部の独走につながり、日本の敗戦をもたらしたとする旧軍人の反省を込めた著作には、以下のようなものがある。舟木繁『日本の悲運四〇年――統帥権における軍部の苦悩』、文教出版、平成九年一〇月、大江志乃夫『統帥権』、日本評論社、一九八三年。

３　近代日本の政軍関係に関する研究には、以下のような著作がある。纐纈　厚『近代日本の政軍関係』、岩波書店、二〇〇五年三月、三宅正樹『政軍関係研究』、芦書房、二〇〇一年一二月。なお、欧米の政軍関係論研究者には、ハンチントン、パールマター、ファイナー、マクソンなどがあり、上記邦文の二著書にはその研究の概要が紹介されている。

４　ヴァルター・ゲルリッツ『ドイツ参謀本部興亡史』、守屋純訳、学習研究社、1998年、86頁。

５　中野『統帥権の独立』、209頁。

６　同上、212?3頁。

７　同上、237?8頁。

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８　ゲルリッツ『ドイツ参謀本部興亡史』、136頁、ビスマルクが解任されるのは、一八九〇年三月二〇日である。

９　日本における統帥権独立の経緯とその特殊性については、中野『統帥権の独立』の外に、梅渓　昇『明治前期政治史の研究』、未来社、1978年、第二部「明治軍隊の建設」第二章「わが国における兵政分離の特殊性」を参照。

１０　纐纈『近代日本の政軍関係』、284?5頁。

１１　サミュエル・ハンチントン『軍人と国家』上、市川良一訳、原書房、昭和53年、130?133頁。

１２　前原透『日本陸軍用兵思想史』（天狼書店、平成６年）402頁。

１３　偕行社編『統帥綱領・統帥参考』復刻版、偕行社、昭和37年、9?10頁及び541頁。『統帥綱領』は、大正3年制定、大正7年、大正10年と昭和3年に改訂されている。

１４　クラウゼヴィッツ『戦争論』レクラム版、43頁。

１５　同上、343頁。

１６　Bernard Brodie, 'The Continuing Relevance of On War', in Carl von Clausewitz, On War, Ed. & Trans. by Michael Howard & Peter Paret, (Princeton, Princeton U.P., 1976), Introductory Essay, p.52-53. この中で、ブロディーは、クラウゼヴィッツが戦争の本質の解明に努力し、しかもこれに成功していることを述べている。

１７　R?stow, Wilherm, Die Feldherrnkunst des neunzehten Jahrhunderts 第2版（チューリッヒ、1867）S. 536、Werner Hahlweg, ed., Vom Kriege, 16版（Bonn, Ferd. D?mmler, 1952）, 'Das Clausewitzbild Einst und Jetzt', （「クラウゼヴィッツ像の過去と現在」）S. 13, Anm.30. 他の著書に多く引用される 'well known but little read' は、この1節を引用したもの。

１８　ドイツ参謀本部編、Moltkes Milit?rische Werke, 13巻（『モルトケの軍事著作集』、ベルリン、1892?1912）、第?類、第3巻 'Strategie'（「戦略」、1912）を参照。邦訳は、『戦略論体系?モルトケ』（片岡徹也訳、芙蓉書房出版、2002）15頁。

１９　Hahlweg, 'Das Clausewitzbild ...', S. 14.

２０Milit?r Wochenblatt, Band 1（Berlin, 1873）,'?ber Milit?r-Bildung und Wissenschaft,' Hahlweg, 'Das Clausewitzbild ...', S.14, Anm. 34.

２１　モルトケの著作における政治と戦争の関係については、ドイツ参謀本部編、Moltkes Kriegslehren　第?巻（『モルトケの戦争理論』、1911）、 'Wechselwirkung zwischen Politik und Strategie'（「政治と戦略の相互関係」）S. 13を参照。Hahlweg, 'Das Clausewitzbild ...', S. 21-22.　邦訳は、片岡『戦略論体系?モルトケ』36頁。

２２　片岡『戦略論体系?モルトケ』36頁。

２３　同上

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２４　Blume, Wilhelm von, Strategie-Eine Studie（Berlin, 1882）pp. 1-9. Cited in Azar Gat, The Development of Military Thought-The Nineteenth Century（Oxford, OUP, 1992）p. 78、Note 89.

２５　Goltz, Colmer von der, The Nation in Arms（London, 1906）p.470, cited in Gat, The Development, p. 78、Note 94.

２６　Bernhardi, F. v., 'Clausewitz ?ber Angriff und Verteidigung. Versuch einer Widerlegung', In: Beihefte zum Milit?r-Wochenblatt, (Berlin, 1911）.この中で、ベルンハルディは、「クラウゼヴィッツのこの命題は、まったく否定されなければならない」と述べている。Hahlweg, 'Das Clausewitzbild ...', S. 17. Anm.42.

２７　Ebenda.

２８　ベルンハルディ『ドイツの主戦論』、早稲田大学編集部翻訳・出版、1914年。

２９　Craig,　Gordon A. 'Delbr?ck: The Military Historian', in Peter Paret, ed., Makers of Modern Strategy-from Machiavelli to the Nuclear Age（Princeton, Princeton U.P., 1986）. 邦訳は、『現代戦略思想の系譜?マキャベリから核時代まで』防衛大学校「戦争・戦略の変遷」研究会訳、ダイヤモンド社、1989）第12章ゴードンＡ．クレイグ「デルブリュック」を参照。

３０　彼のこの命題は、Delbr?ck, Die Strategie des Perikles erl?utert durch die Strategie Friedrichs des Gro?en（Berlin. 1890）において取り上げられている。

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３１　パレ編『現代戦略思想の系譜』、第12章クレイグ「デルブリュック」305頁。

３２　同上

３３　Clausewitz, Vom Kriege, 第5版へのシュリーフェンの序文。

３４　パレ編『現代戦略思想の系譜』、第11章ガンサーＥ．ローゼンバーグ「モルトケ、シュリーフェンと戦略的包囲の原則」を参照。

３５　同上、279頁。

３６　同上、 280頁。シュリーフェンに対する批判については、 Gat, The Development, p. 101も参照。

３７　ゲルリッツ『ドイツ参謀本部興亡史』、139頁。

３８　パレ編『現代戦略思想の系譜』、280?84頁。

３９　Bond, Brian, The Pursuit of Victory -From Napoleon to Saddam Hussein（Oxford, Oxford University Press, 1996. 邦訳は『戦史に学ぶ勝利の追求?ナポレオンからサダム・フセインまで』、川村康之監訳、東洋書林、2000年、127頁。

４０　宇野俊一校注『桂太郎自伝』、平凡社、一九九三年四月、82頁及び徳富蘇峰編『公爵桂太郎伝（乾巻）』、原書房、昭和四二年一二月、334頁。

４１　上法快男『陸軍大学校』、芙蓉書房、昭和48年、「明治建軍の経過」、42?3頁。

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４２　同上。

４３　同上、58頁。

４４　前原『日本陸軍用兵思想史』、143頁。

４５　同上、154頁。

４６　同上、162頁。

４７　ドイツクラウゼヴィッツ学会編、クラウゼヴィッツ生誕200年記念論文集『戦争なき自由とは』、クラウゼヴィッツ研究委員会訳、日本工業新聞社、昭和57年、第3部、浅野祐吾「近代日本におけるクラウゼヴィッツの影響」、528頁。

４８　クラウゼヴィッツ『大戦学理』、森林太郎・陸軍士官学校訳、軍事教育会、明治３５年。

４９　ドイツクラウゼヴィッツ学会編『戦争なき自由とは』、523頁。

５０　Hahlweg, 'Das Clausewitzbild ...', S. 52.

５１　ドイツクラウゼヴィッツ学会編『戦争なき自由とは』、524頁。国防方針とその作戦中心主義あるいは政略と戦略の不一致については、黒野耐『帝国国防方針の研究――陸海軍国防思想の展開と特徴――』、総和社、2000年を参照。

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５２　前原『用兵思想史』、225-227頁。ここでは、『統帥綱領』と『ドイツ高等帥兵の原則』の関係が詳述されている。

５３　ドイツクラウゼヴィッツ学会編『戦争なき自由とは』、525頁。

５４　同上。なお、「方法主義（Methodismus）」については、クラウゼヴィッツ『戦争論』レクラム版、第二編第四章を参照。

５５　武藤章「クラウゼヴィッツ・孫子比較研究」、『偕行社記事』昭和8年6月号付録第705号、21頁。

５６　前原『用兵思想史』、 357-58頁。

５７　例えば、酒井は第一次世界大戦におけるフランスを主とした戦争指導の戦史的教育を実施し、石原はフリードリヒ大王とナポレオンの戦争指導を対比して持久戦争の指導を教育している。ドイツクラウゼヴィッツ学会編『戦争なき自由とは』535-7頁、註（１７）?（２３）を参照。

５８　前原徹「日本陸軍へのクラウゼヴィッツの影響」、『軍事史学』第19巻、第1・第2号、４「日本陸軍における殲滅戦の教義」を参照。

５９　ドイツクラウゼヴィッツ学会編『戦争なき自由とは』529頁。

６０　ボンド『戦史に学ぶ勝利の追求』、128頁。

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